※本記事にはPR・広告が含まれます

「子どもの教育費、幼稚園から大学まで全部でいくらかかるんだろう？」

子どもが生まれたとき、気になりながらも怖くて調べずにいました。でも2人の子どもがいる中で「ちゃんと把握しておかないとまずい」と思い、FPの知識を使いながら全部調べてみました。

結論から言うと、想像以上に大きな金額でした。ただ、早めに把握しておくと「何を・いつ・いくら準備すべきか」が見えてきます。この記事では公的データをもとに、進路別の目安をまとめます。

📖 この記事でわかること

  • 幼稚園〜大学までにかかる教育費の総額（公立・私立別／公的データ）
  • 教育費のピークがいつ来るか
  • わが家が考える備え方（児童手当・NISA・学資保険・無償化制度）

教育費の総額、まずは全体像

文部科学省の令和5年度「子供の学習費調査」（2024年12月公表）によると、幼稚園〜高校までの15年間にかかる学習費総額の目安はこうなっています。

進路パターン（幼稚園〜高校） 15年間の学習費総額
すべて公立 約596万円
幼稚園だけ私立、ほか公立 約647万円
幼稚園・高校が私立、小中は公立 約776万円
すべて私立 約1,976万円

ここに大学費用が加わります。日本政策金融公庫などのデータをもとにすると、大学4年間の目安は次のとおりです。

大学（4年間） 授業料などの目安
国公立大学 約250万円
私立大学（文系） 約400万円
私立大学（理系） 約550万円

つまり「幼稚園〜高校＋大学」を合計すると、1人あたりの目安はこうなります。

ルート 1人あたりの総額
すべて公立＋国公立大 約850万円
公立中心＋私立大（文系） 約1,000万円
すべて私立＋私立大（理系） 約2,500万円

「800万円台なら何とかなるかも」と思いきや、これは1人分の話。わが家は子どもが2人なので、単純に倍です。

ルート 子ども2人合計の目安
公立ルート 約1,700万円
標準ルート（公立＋私立大） 約2,000万円
私立ルート 約5,000万円

改めて文字にすると、なかなかの重さですね。※大学で一人暮らしをする場合は、生活費として4年間で約400万円が別途かかります。

段階別にみる教育費の内訳

どの段階でいくらかかるのか、公立・私立を並べて見てみましょう（令和5年度 学習費調査ベースの概算）。

段階 公立 私立
幼稚園（3年） 約55万円 約93万円
小学校（6年） 約202万円 約1,097万円
中学校（3年） 約163万円 約468万円
高校（3年） 約179万円 約309万円

ポイントは2つです。

ひとつは、小学校でいちばん公私の差が開くこと。私立小は別格ですが、公立でも給食費・習い事・塾代がじわじわ積み上がります。もうひとつは、中学以降は塾代の比重が増えること。高校受験・大学受験が近づくと、公立でも学校外費用が重くなります。

教育費のピークはいつ？

一番きついのは、大学入学のタイミングです。入学金・前期授業料・引っ越し・新生活準備が一気に重なります。「合格した！でもお金が…」とならないよう、ここを意識して逆算しておくことが大切です。

子どもが2人なら、入学時期が重なるかどうかで家計への影響が大きく変わります。わが家は4歳差なので、上の子が卒業する頃に下の子が入学する形。重なりはしませんが、教育費のピークが続けて来ることに変わりはなく、早めの準備が必要だと感じています。

わが家が考える教育費の備え方

大きな金額ですが、「貯める・増やす・減らす」の3方向で考えると現実的になります。

① 児童手当をそのまま貯める

児童手当は使わずに取っておくだけでも、大学入学までのまとまった資金として機能します。生活費に混ぜず、別口座に分けておくのがコツです。

② NISAで運用しながら積み立てる

貯金だけでなく、NISAを使えば運用益が非課税になります。「大学入学まで時間がある＝長期で運用できる」子どもが小さいうちに始めるのがポイント。わが家はNISAでオルカン（全世界株式）を積み立てています。月3万円 vs 月5万円で実際どうなるかは、教育費NISAシミュレーションで試算できます（始め方はNISAの始め方へ）。

③ 学資保険と比べる

昔ながらの定番が学資保険です。「元本割れしない安心感」が魅力ですが、今は返戻率が低め（おおむね100〜108%程度）で、インフレを考えると実質リターンはほぼゼロに近いことも。「絶対に減らしたくない」なら学資保険、「時間を味方に増やしたい」ならNISA、という選び方になります。わが家はNISAを選びました。

④ 高校・大学の無償化制度を活用する

「貯める・増やす」だけでなく、制度で費用そのものを減らす視点も大切です。高校の就学支援金は対象が広がってきており、大学では返済不要の給付型奨学金（日本学生支援機構）もあります。制度は変わるので、最新情報は文部科学省や自治体・日本学生支援機構で必ず確認してください。

なお、投資に回す前に、まず急な出費に備える生活防衛資金を確保しておくと安心です。

まとめ：怖がらず、まず「知る」ことから

教育費は、幼稚園〜大学で1人あたり約850万〜2,500万円。大きな金額ですが、全体像を知れば、逆算して準備できます。

  • 幼稚園〜高校は公立で約596万円、私立中心だと大きく増える（令和5年度・文科省）
  • 大学は最大の山場。国公立で約250万円、私立理系で約550万円
  • 備えは「児童手当を貯める＋NISAで増やす＋無償化制度で減らす」の合わせ技
  • ピークは大学入学。早めに逆算して準備するほどラク

漠然と不安を抱えるより、数字で把握するほうが気持ちはずっと軽くなります。まずは「わが家はどのルートになりそうか」をイメージするところから始めてみてください。