📋 この記事の結論

  • 教育費は1人あたり約800万〜2,300万円
  • 子ども2人なら約1,600万〜4,600万円が目安
  • 進路や制度の活用によって必要額は大きく変わる
  • 早めに準備を始めれば、十分対応できる金額です

子どもが生まれたとき、「教育費ってどれくらいかかるんだろう」と気になりながらも、なんとなく怖くて調べずにいました。

でも、2人の子どもがいるなかで「これはちゃんと把握しておかないとまずい」と思い、FPの知識も使いながら全部調べてみました。

結論から言うと、想像以上に大きな金額でした。ただ、早めに把握しておくことで「何をすべきか」が見えてくるので、ぜひ一緒に確認してみてください。

教育費の総額、まずは全体像を把握する

文部科学省の「子どもの学習費調査」と日本政策金融公庫の「教育費負担の実態調査」をもとに、幼稚園から大学卒業までにかかる費用の目安をまとめました。

ルート総額の目安
すべて公立・国公立約800万円
すべて私立約2,300万円
公立中心＋私立大学（文系）約1,200万円

※幼稚園〜高校までの学習費に、大学費用の目安を加えた概算です。進路や利用する制度によって実際の金額は大きく変わります。

「800万円なら何とかなるかも」と思いきや、これは1人分の話。うちは子どもが2人いるので、単純に考えると2人合わせて1,600万〜という数字になります。改めて文字にすると、なかなかの重さです。

👨‍👩‍👦‍👦 子ども2人分（我が家の場合）

ルート2人合計の目安
公立ルート約1,600万円
標準ルート（公立＋私立大）約2,400万円
私立ルート約4,600万円

🏠 我が家の想定ルート（子ども1人分）

幼稚園〜中学は公立、高校・大学は私立で備えるプランです。

段階想定費用の目安
幼稚園（3年）公立約70万円
小学校（6年）公立約210万円
中学校（3年）公立約160万円
高校（3年）私立（想定）約310万円
大学（4年）私立文系（想定）約400万円
合計（1人）—約1,150万円

2人分で約2,300万円を目安に準備を進めています。高校・大学が公立になれば費用は下がりますが、私立でも対応できるよう多めに見積もっています。

段階別にみる教育費の内訳

幼稚園（3年間）

公立で約70万円、私立で約160万円。3年間という短い期間でもこれだけかかります。最近は幼児教育・保育の無償化が適用されるケースも多いので、住んでいる自治体の制度は早めに確認しておくのがおすすめです。

小学校（6年間）

公立で約210万円、私立で約1,000万円。ここが一番差の開く段階です。公立でも給食費・習い事・塾代などがじわじわ積み上がります。「公立だから安心」とはなかなか言えないのが現実です。

中学校（3年間）

公立で約160万円、私立で約430万円。塾に通い始める子が増える時期で、公立でも塾代が重くなってきます。高校受験があるかどうかでも変わってきますね。

高校（3年間）

公立で約150万円、私立で約310万円。高校無償化の制度（就学支援金）があるので、所得によっては授業料が抑えられます。ただし私立の場合でも全額ではないことが多いので注意。

大学（4年間）

ここが最大の山場です。

種別授業料（4年間）
国公立大学約250万円
私立大学（文系）約400万円
私立大学（理系）約550万円

さらに一人暮らしをする場合は、生活費として年間100万円前後がプラスされます。4年間で400万円。授業料と合わせると、私立理系＋一人暮らしで約950万円というケースも。

教育費のピークはいつ？

一番きつい時期は、大学入学のタイミングです。入学金・前期授業料・引っ越し費用・新生活準備費用が一気に重なります。「合格した！でもお金が…」とならないように、ここを意識して逆算しておくことが大切です。

また子どもが2人の場合、大学入学時期が重なるかどうかで家計への影響が大きく変わります。うちは4歳差なので、上の子が大学を卒業するタイミングで下の子が入学する形になります。時期がかぶらないのは助かりますが、それでも続けて教育費のピークが来ることに変わりはないので、早めの準備が必要だと感じています。

我が家が考える教育費の備え方

金額を見て「どうしよう…」と思いましたが、早めに準備を始めれば時間を味方にできます。私が考えている備え方は主に2つです。

① 児童手当をそのまま積み立てる

児童手当は制度改正により、高校年代まで支給対象が広がっています。金額や対象は変わる可能性があるため、最新制度を確認しながら積み立てに回すのがおすすめです。全額積み立てると総額200万円以上になるケースも多く、使わずにそのまま置いておくだけでも、大学入学までのまとまった資金として機能します。

② NISAで運用しながら積み立てる

児童手当をそのまま貯金するだけでも良いですが、NISAを使えば運用益が非課税になります。毎月少額でも積み立てておくことで、10年・15年後には元本に運用益がプラスされた状態になる可能性があります。

ただし投資にはリスクもあるので、「大学入学まで時間がある＝長期で運用できる」子どもが小さいうちに始めるのがポイントです。私はNISAでオルカン（全世界株式）を積み立てています。月3万円 vs 月5万円の具体的なシミュレーションはこちらの記事にまとめています。

③ 学資保険との比較

教育費の備えとして昔から定番だったのが学資保険です。毎月一定額を払い込み、大学入学時などにまとめて受け取る仕組みで、「元本割れしない安心感」が魅力でした。

ただしFPの勉強をして気づいたのは、現在の学資保険は返戻率が低いという点です。返戻率とは払い込んだ金額に対して受け取れる金額の割合で、最近は105〜108%程度のものが多く、インフレを考えると実質的なリターンはほぼゼロに近いケースもあります。

一方でNISAは元本割れのリスクがある代わりに、長期で運用すれば学資保険を上回るリターンが期待できます。「絶対に減らしたくない」ならば学資保険、「時間を味方にして増やしたい」ならNISAという選び方になるかと思います。私はNISAを選びましたが、どちらが正解かは家庭の状況によります。

👉 我が家がNISAで教育費づくりを始めた理由は、こちらの記事で詳しくまとめています。

④ 高校・大学の無償化制度を活用する

教育費の準備というと「貯める・増やす」ばかりに目が向きがちですが、制度を使って費用そのものを減らすという視点も大切です。FPの勉強で学んだなかで、特に知っておきたい制度をまとめます。

高校の就学支援金
2025年度は「高校生等臨時支援金」により、所得にかかわらず授業料支援の対象が広がっています。制度は変更される可能性があるため、最新情報は文部科学省や自治体で確認しましょう。

大学の給付型奨学金（日本学生支援機構）
返済不要の奨学金です。主に住民税非課税世帯やそれに準ずる低所得世帯が対象で、世帯収入・資産の要件を満たすと受け取れます。「奨学金＝借金（貸与型）」というイメージが強いですが、給付型は返済不要なので、対象に該当するか必ず確認しておく価値があります。

大学無償化（多子世帯）
2025年度（令和7年度）から、扶養する子どもが3人以上の多子世帯は所得制限なしで大学の授業料・入学金が減免されるようになりました。私立大学の場合、授業料は年間最大70万円、入学金は最大26万円が支援されます。うちは子どもが2人なので対象外ですが、3人目を考えている方には大きなポイントです。

「全額自分で準備しなければ」と思うと数字の大きさに圧倒されますが、制度を把握しておくだけで必要な準備額が変わってきます。制度は毎年変わるので、文部科学省や日本学生支援機構（JASSO）のサイトで最新情報を確認することをおすすめします。

⑤ 貸与型奨学金・教育ローンという選択肢

備えが十分でなかった場合の選択肢として、借りる方法もあります。

貸与型奨学金（日本学生支援機構）
いわゆる一般的な「奨学金」で、子ども本人が借りて卒業後に返済するものです。無利子の第一種と有利子の第二種があります。返済は子ども自身が行うため、親の家計への直接的な負担は少ないですが、子どもに借金が残ることは念頭に置いておく必要があります。

教育ローン（日本政策金融公庫）
国が運営する教育ローンで、子ども1人あたり最大350万円まで借りられます。金利は時期によって変わるため、利用を検討する場合は日本政策金融公庫の最新金利を確認しましょう。奨学金と異なり親が借りる形なので、入学時の一時的な費用をカバーするのに使われることもあります。ひとり親世帯などは優遇金利が適用されます。

これらは「備えの補完」として知っておく選択肢です。できれば使わずに済むよう早めに準備を進めつつ、いざとなれば使える手段があると知っておくだけで気持ちが楽になります。

まとめ：怖がらず、まず知ることが大事

教育費を調べる前は「怖いから見たくない」という気持ちがありました。でも実際に数字を把握してみると、「じゃあ今から月○万円準備すればいい」という具体的な行動に落とし込めるようになりました。

漠然とした不安より、数字で向き合う方が気持ちが楽になります。FPの勉強で一番学んだことのひとつです。

まず全体像を知ること、そこから備え方を考えること。焦らず一歩ずつやっていきましょう。

我が家ではNISAを中心に、少しずつ準備を進めています。